矯正治療費用
- 反町で裏側矯正なら「横浜 まつざわ矯正歯科」
- 矯正治療費用
矯正治療の費用を
事前にお伝えします
矯正治療を検討されている方は、治療費用も気になるかと思います。反町駅徒歩3分の場所にあり裏側矯正を得意とする「横浜 まつざわ矯正歯科」では、安心して治療を受けていただくために治療費用を事前にお伝えしています。もちろん、治療費の分割払いも可能です。
治療内容
（全て税込）
| 初診相談 | 無料 |
|---|---|
| 簡易検査 | 2,200円 |
| 精密検査 | 22,000円 |
| 1期治療から２期治療への検査 | 11,000円 |
| 診断 | 11,000円 |
ワイヤー矯正
（全て税込）
| 表側矯正 | 880,000円 |
|---|---|
| ハーフリンガル | 1,210,000円 |
| 裏側矯正 | 1,430,000円 |
※処置料が別途かかります。
※アンカースクリュー料込み
マウスピース矯正（ハイブリット矯正）
（全て税込）
| フル | 1,045,000円 |
|---|
※処置料込み
※アンカースクリュー料込み
※ただし、治療の途中でワイヤーを一時的に使用する場合は、別途処置料 5,500円（税込）を頂戴いたします。
部分矯正
（全て税込）
| 表側矯正 | 165,000円～550,000円 ※１歯につき55,000円 |
|---|---|
| 裏側矯正 | 275,000円～990,000円 ※１歯につき88,000円 |
小児矯正
（全て税込）
| 1st | 495,000円 |
|---|---|
| 2nd | 440,000円 |
処置料+技術料
（全て税込）
| 小児矯正 | 5,500円 |
|---|---|
| 成人矯正 | 6,600円 |
| 裏側矯正 | 7,700円 |
治療費の分割払い可能です
矯正治療は、まとまった費用がかかります。「一括で支払うのは大変…」と治療をためらってしまう方もいらっしゃるかもしれません。当院では治療費の院内分割が可能で、患者さまのご都合に合わせて相談したうえで、お支払いについて決めていただけます。ご来院ごとにお支払いいただくことができます。費用についての不安や疑問はお気軽にご相談ください。
お支払い方法
治療費のお支払いは、一括払いと分割払いをご用意しております。
分割払いは、24回まで金利手数料無料でお支払い頂けます。また、最長120回までのデンタルローンもご利用いただけます。
- クレジットカード：VISA マスター
-
- デンタルローン：アプラス エポス
-
一括払い（クレジットカード）
分割払い（クレジットカード、デンタルローン）
支払い例
- ハーフリンガル 1,045,000円
- ・院内分割
回数：20回
頭金：275,000円
1～20回：38,500円
- ハーフリンガル 1,045,000円（税込）
- ・デンタルローン
回数：120回
第1回目分割支払金：14,114円
第2回目以降分割支払金：10,500円
矯正治療は医療費控除の対象になります
医療費控除とは、自分や家族が1年間に支払った医療費が基準額を超える場合、超えた部分について所得控除を受けられる制度です。
医療費控除となる費用
- 患者さんおよび生計をともにする家族に支払った医療費
- その年の1月1日から12月31日までに支払った医療費
- 通院時の交通費も医療費控除の対象
医療費控除の対象となる金額
- 基準額は10万円、または総所得金額が200万円以下の場合は総所得金額の5％
- 治療費が10万円を超えたら申請可能
申請について
- 医療費控除の申請は、年度末の確定申告時に行う
- 申請書類の作成には医療費の明細書やレシート、交通費のレシートやメモなどが必要
- 領収書は申告後、5年間保管
- 詳細は税務署に確認
- 美容目的の矯正治療と判断され申請が通らない場合は、診断書をお出しすることも可能
矯正治療は長い期間がかかり、費用もかかるのでぜひご利用ください。医療費控除の計算については、以下の計算式を参考にしてください。
1年間に支払った
医療費
保険金などで
補填される金額
10万円または
総所得の5％
医療費控除額
（最高200万円）
医療費控除の計算の例（所得額500万円で治療費100万円のケース）
矯正治療で年間100万円の治療費がかかったケースです。この場合の医療費控除額は100万円ー10万円＝90万円です。
この方の年収が500万円の場合、所得税と住民税はあわせて年間30％が徴収されます。
確定申告を行えば、90万円×30％＝27万円分の税金が免除される計算となります。
実際かかった費用は73万円となります。（治療費の100万円から免除分の27万円を引いた額です）
医療費控除の計算シュミレーション
※このツールは概算です。保険金などによる補填がないことを前提とし、その他の控除を考慮していません。実際の還付額は異なる場合があります。
医療費控除の対象となる金額
— 円
節税効果（概算）
所得税 還付額 (推定): — 円
翌年度 住民税 減額分: — 円
合計節税効果: — 円
▼通院交通費も医療費控除の対象
公共交通機関を使って通院した際の交通費も、医療費控除の対象になります。
診察券などで通院日を確認できるようにし、交通費の記録も忘れずに残しておきましょう。
ただし、自家用車で通院した際のガソリン代や駐車料金などは対象外ですので注意が必要です。
医療費控除の手続きの流れ
Step1対象となる条件の確認
自分や家族（生計が同じ配偶者・親族）の医療費を合算し、
年間の医療費が10万円を超えていること（所得200万円未満の場合は所得の5％超）を確認します。
※保険金などで補填された場合は、その分を差し引いた金額が対象です。
Step2医療費控除額の計算
上記の計算式をもとに控除額を算出します。
Step3必要書類の準備
＜申告時に必要な書類＞
・確定（還付）申告書（給与所得者は源泉徴収票）
→ 国税庁サイトからダウンロード可能。
・医療費控除の明細書
→ 治療を受けた人の氏名、医療機関名、支払額、保険補填額などを記入。
・医療費の領収書
→ 明細書作成のために保管。提出は不要ですが、保存が必要です。
・本人確認書類（マイナンバーカード、または通知カード＋身元確認書類）
・印鑑（申告書に押印）
Step4申告の提出方法
・窓口・郵送で提出する場合
→ 記入した確定申告書を税務署または申告会場に持参、もしくは郵送します。
・電子申告（e-Tax）を利用する場合
→ 国税庁のオンラインシステム「e-Tax」を使えば、税務署に行かずに自宅から申告手続きが可能です。
TEL
